スマートフォンやWi-Fiルーター、ワイヤレスイヤホンなどを見ると、
技適マークと呼ばれる表示が付いていることがあります。
このマークは、日本で無線機器を使ううえで関係する
電波法に基づく技術基準への適合を示すものです。
この記事では、技適とは何なのか、
技適マークの意味や確認方法、日本で無線機器を使うときに
何を確認すればよいのかをわかりやすく解説します。
技適とは
技適とは、日本で使われる無線機器が
電波法に基づく技術基準に適合していることを確認する仕組みの通称です。
電波法では、スマートフォンやWi-Fiルーターなどに使われる一定の無線設備を
「特定無線設備」として、技術基準への適合を確認する制度が定められています。
基準への適合が確認され、法令で定められた条件を満たした無線設備には、
技適マークと認証番号などを表示できます。［1］
この表示を見ることで、
その無線設備が日本の電波法に基づく技術基準へ適合していることを確認できます。
技適マークとは？
技適マークは、無線機器が
電波法に基づく技術基準への適合を確認されたことを示す表示です。
マークの近くには、技術基準適合証明番号や
工事設計認証番号などが表示されます。
技適マークは製品本体に直接表示されるほか、
スマートフォンなどでは設定画面から確認できる
電子表示が使われることもあります。［2］
技適マークを確認するときは、
マークだけでなく、その近くにある番号もあわせて見ると確認しやすくなります。
技適マークの「R」と「T」は何？
技適マークの近くには、
「R」や「T」と番号が表示されていることがあります。
「R」は電波法に基づく認証を示し、
無線設備が技術基準に適合していることを表します。
「T」は電気通信事業法に基づく認証を示し、
通信回線に接続する端末機器が技術基準に適合していることを表します。［3］
スマートフォンやWi-Fiルーターなどでは、
機器の機能によってRとTの両方が表示される場合があります。
技適マークがない無線機器は日本で使える？
日本国内で無線機器を使うときは、
技適マークの有無を確認することが基本です。
海外から購入したスマートフォンや無線機器などには、
日本の技術基準に適合していても、
技適マークが付いていないものがあります。
技適マークが確認できない無線機器を日本国内で使用すると、
電波法違反となる場合があります。［4］
そのため、海外製品や並行輸入品を使う場合も、
「海外で認証されているから使える」と判断せず、
日本の技適マークや認証状況を確認する必要があります。
ただし、技適マークがない機器でも、
一定の条件を満たせば使用できる例外があります。
技適マークがなくても使える例外
技適マークがない無線機器でも、
一定の条件を満たす場合は例外的に使用できる制度があります。
海外から持ち込んだWi-Fi・Bluetooth機器
日本に入国する人が海外から持ち込んだWi-FiやBluetooth機器は、
日本の技術基準に相当する基準へ適合するなどの条件を満たせば、
入国した日から90日以内に限って使用できる場合があります。［5］
ただし、海外製品であれば
すべて対象になるわけではありません。
実験や試験で使用する場合
技適を取得していない無線機器でも、
開発のための実験や試験など一定の目的で使用する場合は、
事前に届け出ることで使用できる特例制度があります。［6］
この制度も対象となる機器や使用目的、期間などに条件があるため、
技適マークがない機器を自由に使用できる制度ではありません。
技適の認証番号を確認する方法
技適マークの近くに表示されている認証番号は、
総務省の「技術基準適合証明等を受けた機器の検索」で確認できます。［7］
認証番号を検索すると、
どの機器が技術基準適合証明や工事設計認証を受けているかを確認できます。
技適マークや認証番号は確認できても、
その機器の情報まで確かめたい場合は、
総務省の検索データベースを利用すると確認しやすくなります。
特に海外製品や並行輸入品などで判断に迷う場合は、
本体の表示だけでなく、認証番号を検索して登録内容も確認します。
技適の対象になる主な無線機器
技適は、電波を使う機器すべてに
同じように必要になるわけではありません。
身近な製品では、次のような無線機器が
技適の対象になることがあります。
- スマートフォン
- Wi-Fiルーター
- Bluetooth機器
- ワイヤレスイヤホン
- 無線マウスやキーボード
- トランシーバー
これらの機器は、Wi-FiやBluetoothなどで
電波を送信するための無線設備を搭載しています。
ただし、技適が必要かどうかは
機器の種類だけで一律に決まるものではなく、
使用する周波数や出力、無線設備の区分などによって異なります。［8］
技適がない機器を使うと違法になる？
技適マークがない無線機器を
持っているだけで直ちに違法になるわけではありません。
問題になるのは、日本国内でその機器から
電波を発射して使用する場合です。
電波法では、無線局を開設する場合は原則として免許が必要ですが、
技適などの条件を満たすことで、免許を受けずに使える無線機器もあります。
そのため、技適が必要な機器を、
必要な免許や認証、特例などの条件を満たさずに使用すると、
電波法に違反する場合があります。［9］
「出力が弱いから大丈夫」「海外では使えるから大丈夫」と判断せず、
日本で使用できる条件を確認する必要があります。
技適マークがある機器でも改造には注意
技適マークが付いている機器でも、
認証を受けた状態から無線部分を変更すると注意が必要です。
工事設計認証は、認証を受けた設計に基づいて作られた
無線設備が技術基準に適合することを前提としています。［10］
そのため、アンテナの変更や送信出力の変更など、
無線特性に影響する改造を行った場合は、
元の認証をそのまま前提に使用できるとは限りません。
技適マークが付いていても、
認証を受けた状態から変更されていないかも確認する必要があります。
まとめ
技適は、無線機器が
電波法に基づく技術基準に適合していることを確認する仕組みです。
また、同じ適合マークには、
電気通信事業法に基づく認証を示す「T」が表示される場合もあります。
スマートフォンやWi-Fiルーター、Bluetooth機器などでは、
本体や設定画面に表示された技適マークと認証番号から確認できます。
技適マークがない機器は、日本国内で電波を出して使用すると
電波法違反になる場合がありますが、
海外から持ち込んだ一定のWi-Fi・Bluetooth機器や実験・試験など、
一定の条件を満たす場合には例外もあります。
海外製品や並行輸入品などで判断に迷う場合は、
認証番号を総務省の検索システムで確認し、登録内容と照らし合わせることが大切です。
参考資料・出典
［1］総務省 電波利用ポータル「基準認証制度｜制度の概要」
［2］e-Gov法令検索「特定無線設備の技術基準適合証明等に関する規則」
［3］JATE「電気通信端末機器技術基準適合認定等制度に関するQ and A」
［4］JATE「特定無線設備の技術基準適合証明及び工事設計認証について」
［5］e-Gov法令検索「電波法」
［6］総務省 電波利用ポータル「技適未取得機器を用いた実験等の特例制度」
［7］e-Gov APIカタログ「技術基準適合証明等を受けた機器の検索 Web-API」
［8］総務省 電波利用ポータル「特定無線設備、特別特定無線設備一覧」
［9］総務省 電波利用ポータル「技適マークのQ&A」
［10］総務省 電波利用ポータル「基準認証制度についてよくある質問」